第1回では、車いす選択の基盤となる心身機能・身体構造、シーティング、ポジショニング、生理的負担、疼痛、疲労について考えました。
これらを評価することで、手動車いすによる移動が可能か、電動車いすが必要か、あるいは両方が選択肢となり得るかを把握できます。しかし、車いす選定は「できるかどうか」だけで決まるものではありません。
実際の臨床では、手動車いすも電動車いすも使用可能なケースが少なくありません。
例えば、院内では手動車いすを自走でき、電動車いすも安全に操作できる方がいます。そのような場合に本当に考えるべきことは、
「どちらが使えるか」ではなく、 「どちらがその人の生活の中でより機能するか」
という視点です。
ICFでは、「能力(Capacity)」と「実行状況(Performance)」を区別して考えます。
能力とは、標準化された環境や支援がある状況で、その人が何をできるかを示します。
一方、実行状況とは、普段の生活環境の中で実際に何ができているかを示します。
この違いは車いす評価において非常に重要です。
例えば、評価室の平坦な床面であれば手動車いすを問題なく自走できるかもしれません。
しかし実生活では、
といった場面が日常的に存在します。
さらに移動だけでなく、
に使うための体力も残しておかなければなりません。
そのため評価では単に、
「この課題はできますか?」
と確認するだけでは不十分です。
むしろ、
「必要な場所で、必要な時に、必要な頻度で、この課題を続けて行えますか?」
という問いが重要になります。
試乗で成功したことは、その方法が「可能」であることを示します。しかし、その方法が毎日の生活の中で現実的かつ継続可能かどうかは別の問題です。
ICFにおいて移動は目的ではなく、参加を実現するための手段です。
私たちは移動そのもののために車いすを使うわけではありません。
車いすが必要なのは、
です。
つまり重要なのは、
「移動できるか」ではなく、 「生活に参加できるか」
という点です。
例えば手動車いすは、自宅内の短距離移動には最適かもしれません。
しかし広い大学キャンパスや大規模な職場では、疲労によって活動範囲が制限される可能性があります。
一方で電動車いすは、体力を温存しながら活動範囲を広げることができますが、移送や保管には課題を伴う場合があります。
だからこそ臨床では、
「どちらの車いすを選べば、その人がより多くの場面で社会参加できるか」
を考える必要があります。
車いすは単独で機能する機器ではありません。
本人の能力と同じくらい、環境も重要です。
自宅では、
などが影響します。
地域社会では、
によって実用性が大きく変わります。
また移送方法も見落としてはいけません。
車いすの重量やサイズ、車両への積み込み方法によっては、性能の高い機器であっても日常的な利用が難しくなることがあります。
さらに、
も重要な環境因子です。
可能であれば、評価は生活環境に近い条件で行うことが望まれます。
評価室だけでは見えてこない課題が、実際の生活環境で明らかになることは珍しくありません。
同じ診断名で同程度の身体機能を持つ人であっても、最適な移動手段は同じとは限りません。
なぜなら、人によって望む生活や優先順位が異なるからです。
例えば、
を重視する人もいます。
一方で、
と考える人もいます。
また、
なども機器の受容や継続使用に影響します。
加えて、
といった現実的な運用面についても確認が必要です。
本人の価値観や目標に合った選択ほど、長期的な使用につながります。
車いす選定では、現在だけでなく将来も考慮する必要があります。
特に、
が変化する可能性がある場合は重要です。
現在は成立している方法でも、数年後には大きな負担になることがあります。
また、
も検討しておく必要があります。
最大限の努力を続けなければ成立しない移動方法は、長期的には持続しないことが少なくありません。
本当に良い移動手段とは、無理なく、繰り返し、安全に使い続けられるものです。
すべての場面を一台で解決する必要はありません。
実際には、複数の移動手段を組み合わせる方が合理的なケースも多くあります。
例えば、
という使い分けです。
あるいは、
という組み合わせも考えられます。
重要なのは、
「どの車いすが最良か」
ではなく、
「その人の生活全体を通じて最も安定した移動を実現できるプランは何か」
という視点です。
どの車いすも、すべての状況で完璧に機能するわけではありません。
必ず何らかのトレードオフが存在します。
そこで役立つのが80/20の考え方です。
これは厳密な数字ではなく、
生活の大部分に影響する重要なニーズを優先するための考え方
です。
検討の際には次の問いが役立ちます。
主となる移動手段は、まず日常の80%を支えるニーズに合わせて選択します。
残りの20%については、
などを組み合わせて対応する方が現実的なこともあります。
ICFの枠組みを用いることで、私たちは単に
「この人は手動車いすと電動車いすのどちらを使えるか」
という問いから、
「この人が今後も安全に、自立して、自分らしい生活を送るためには、どの移動手段が最も適しているか」
という本質的な問いへ進むことができます。
手動車いすが最適な場合もあります。
電動車いすが参加や自立を大きく広げる場合もあります。
そして時には、複数の移動手段を組み合わせることが最良の解決策になることもあります。
重要なのは、手動か電動かという二者択一ではありません。
心身機能、活動、参加、環境、本人の目標を総合的に捉えながら、その人の暮らし全体を支える移動プランを考えることです。
それこそが、ICFの視点に基づく車いす選定の本質であり、長期的な安全性、自立性、そして生活の質の向上につながるのです。